提案・見積
導入効果シミュレーションを1枚にまとめるAIプロンプト
商談で聞き取った顧客の現状値と自社の価格情報を貼るだけで、導入効果シミュレーション(費用対効果の試算)を1枚にまとめるプロンプトです。効果を大きく見せず、前提とレンジを明示した現実的な叩き台をつくります。

必要データと準備
必要なのは、顧客の現状値と自社の価格情報の2つです。
- 顧客の現状値: 対象人数、対象業務にかかっている工数(人日・時間)、件数、担当人数、現状かかっているコストなど。商談やヒアリングで聞き取ったものを使います。全部そろっている必要はありません。取れていない項目は「不明」と書けば、その項目は金額化せず「要確認」として扱われます。
- 自社の価格情報: 月額・従量・初期費用・オプション・最低利用期間など、社内の料金資料から。範囲でしか出せない項目はそのまま範囲で貼って構いません。
- 試算の前提(任意): 対象人数、想定する削減幅とその根拠、人件費の単価、試算期間など。根拠が顧客の実測なのか、こちらの仮定なのかも書いておくと、出力の「前提の整理」で正しく仕分けられます。
現状値がどこまで取れているかで、この試算の精度は決まります。削減幅や単価が未実測でも、仮定として幅で置けば叩き台にはなりますが、提案の説得力を上げたいなら、顧客の実データを取りに行くのが近道です。
プロンプト本文
あなたは導入の費用対効果(ROI)を試算する営業アシスタントです。
顧客から聞き取った現状の数値と、自社サービスの価格情報をもとに、「導入効果シミュレーション」を1枚にまとめてください。効果を大きく見せることではなく、前提を明示した現実的な試算をつくることが目的です。
## 顧客の現状に関する数値・前提
{商談で聞き取った顧客の現状値をここに貼り付け。例: 対象人数、対象業務にかかっている工数(人日・時間)、件数、担当人数、現状かかっているコストなど。数値が取れていない項目は「不明」と書く}
## 自社サービスの価格情報(社内資料)
{自社サービスの料金をここに貼り付け。月額・従量・初期費用・オプション・最低利用期間など。範囲でしか出せない項目はそのまま範囲で書く}
## 試算のために置く前提(分かる範囲で)
{対象人数、想定する削減の幅とその根拠、人件費の単価、試算する期間(例: 3年)など。根拠が顧客の実測なのか、こちらの仮定なのかも書く。分からなければ「未確認」でよい}
## 出力フォーマット
1. 前提の整理(次の3つを必ず分けて一覧化する)
- 顧客が実際に示した数値(事実)
- 自社資料にある価格(事実)
- 試算のためにこちらで置いた仮定(推計。各仮定に「なぜその値か」を一言)
2. コスト側(導入にかかる費用)
- 初期費用/年間ランニング/オプション。確定していない費用は「要確認」とし、幅で示す
3. 効果側(削減・改善の金額換算)
- 顧客の現状値 × 置いた前提 で計算する。削減幅は単一値でなく幅(レンジ)で出す
- 金額換算できない効果(定性の価値)は、無理に数値化せず「金額化していない効果」として別に列挙する
4. 回収の目安
- 年間の差引(効果 − コスト)と、投資回収のめやすを幅で示す。単一の断定的な数字にしない
5. 感度(結果を大きく動かす前提トップ3)
- どの前提(対象人数・削減幅・単価など)が変わると結論がどう変わるか
6. この試算の限界と、提案前に確認すべきこと
## 注意事項
- 顧客が示した数値・自社資料の価格(事実)と、試算のために置いた仮定(推計)を必ず区別する。仮定には「仮定」と明記する
- 顧客が言っていない削減率・効果を創作しない。「○%削減できる」といった一般的・ベンダー由来の主張を、根拠なく前提に置かない
- 不明な数値は埋めずに「不明/要確認」と書く。空欄を推測で埋めて確定値のように見せない
- 効果は単一の数字で断定せず、前提が変われば変わるものとして幅で示す
- 現状値が取れていない項目は金額換算せず、定性の効果として分けて書く
- この試算は社外に出す提案書のたたき台。数値は人が検算し、外部AIに顧客情報・価格を貼る際は社外持ち出し・個人情報の扱いに注意するこのプロンプトを動かしてみる
プリセットされた依頼のまま「送信」を押すと、AIの応答がその場でストリーミング表示されます(架空データに対する収録済みの応答。生成AIは呼び出しません)。
AIに渡した入力データ(架空サンプル)
1. 前提の整理
- 顧客が示した数値(事実): 対象200名/月末締め 管理部2名で3日(72人日/年)/有休問い合わせの件数・時間は不明/担当者単価は不明
- 自社資料の価格(事実): 月額400円〜、初期20万円〜、連携オプションは未確定、年間契約
- 置いた仮定(推計): 削減幅3〜5割(顧客未実測。社内メモに「手作業が減った」はあるが共通削減率は未整備のため幅で設定)/単価1人日2万円(一般的な事務職の概算・要確認)/3年で試算
2. コスト側
- 初期費用: 20万円〜(連携オプション未確定で上振れの可能性=要確認)
- 年間ランニング: 200名 × 400円 × 12 = 96万円/年
- 3年総コスト概算: 約308万円(連携オプション費は未計上=要確認)
3. 効果側
- 締め工数の削減(金額化した唯一の項目): 72人日/年 × 3〜5割 = 21.6〜36人日/年 → 単価仮定2万円で約43万〜72万円/年(3年で約130万〜216万円)
- 金額化していない効果: 有休問い合わせ対応の削減(件数未計測)/全社の勤怠・労務一元管理そのものの価値/属人化リスク低減・増員抑制の可能性(いずれも実測・発言がなく要確認)
4. 回収の目安
- 年間差引(ランニング96万円と締め工数削減のみで比較): 約 −53万〜−24万円/年。この枠組み(締め工数だけを金額化)では現状の前提だと費用を上回らない可能性が高い。
- ただしこれは効果を締め工数のみに絞った過小な試算。年間96万円は全社200名分のライセンス費で、効果側は管理部2名の締め工数しか見ていない。回収可否は金額化していない全社効果・課金人数・削減幅の前提に大きく依存し、単一の数字で断定できない。
5. 感度(トップ3)
- 締め工数の削減幅(3割↔5割で効果が約43万↔72万に変動。かつ最も不確実)
- 人件費単価の仮定(2万円は仮置き。実単価に比例して線形に動く)
- 課金対象人数(200名で年96万円。段階導入・対象部門を絞れば結論が変わる)
6. 限界と要確認
- 効果は「締め工数削減」の一部しか金額化しておらず過小。有休問い合わせ削減・全社一元管理の価値は未計上。
- 削減幅・単価はいずれも仮定。顧客実測(工数内訳・実単価・問い合わせ件数)で精度が上がる。
- 連携オプション費が未確定でコスト上振れの可能性。課金200名は全社前提で段階導入なら変わる。
- 提案時はこの数値を「回収できる」の根拠に直結させず、顧客実測での再試算+金額化していない全社効果の定性提示をセットにすること。数字は人が検算する。
カスタマイズのヒント
- 業務が工数削減でない商材: 効果側の計算対象を差し替えます。売上増なら「対象件数 × 単価 × 想定改善幅(仮定)」、離職・不良率の低減なら現状のコストを起点に。いずれも改善幅は顧客実測がなければ仮定として幅で置く、という型は共通です。
- 段階導入・部門限定の提案: 「試算のために置く前提」の対象人数を、全社でなく初期導入部門の人数にします。課金人数と効果対象がそろい、回収の見え方が現実的になります。
- 経営層に見せる一枚にするとき: 「感度」ブロックを前に出し、意思決定者が動かせる前提(投資枠・対象範囲)を上に。細かい計算根拠は下に畳むと、判断材料として読みやすくなります。
- 複数プランを比較したいとき: 価格情報にプランを並べて貼り、コスト側をプランごとに出させます。効果側の前提は共通にすると、差がコスト差として見えます。
よくある質問
AIが出した費用対効果の数字は、そのまま提案書に載せてよいですか?
そのままは避けてください。このプロンプトの数値は、顧客の現状値とこちらが明示した仮定から計算した叩き台です。削減幅や単価などの仮定は顧客の実データで裏を取り、掛け算は人が検算し、前提の但し書きを残したうえで載せてください。単一の断定数字でなく、レンジと感度ごと見せるのが崩れにくい出し方です。
効果の削減率が分からない場合はどうすればいいですか?
分からないまま一般的な削減率を置くのは避けてください。このプロンプトは、削減幅が未実測なら「仮定」として幅で置き、それが仮定であることを出力に明示します。より確かにしたいなら、顧客の現状工数の内訳を実測として取りに行くのが近道です。件数や時間が測れていない効果は、無理に金額化せず「金額化していない効果」として定性で添えます。
費用対効果をAIで試算するのは、電卓やExcelと何が違いますか?
計算そのものは電卓と変わらず、むしろ検算は人が必要です。違いは、事実と仮定の切り分け・レンジ・感度・要確認事項を構造化して1枚に落とす点です。「どの数字が顧客の実測で、どこがこちらの仮定で、前提が変わると結論がどう動くか」を整理する下書きとして使い、数値の正しさは人が担保してください。
