提案・見積
ROI・費用対効果の試算シートを作る
自社の費用情報と、相手企業の現状の工数を渡すだけで、削減額・投資回収期間・感度分析までそろえた費用対効果の試算シートを組み立てるプロンプトです。すべての数値に出所を付け、事実と仮定を分けるので、稟議にそのまま向き合えます。

必要データと準備
用意するのは主に3種類です。手元にある範囲で構いません。足りないものは、プロンプトが「要確認」として返します。
- 自社サービスの費用情報(社内資料): 料金体系、初期費用、追加でかかりうる費用(連携オプション、有償サポート等)。料金表をそのまま貼れます。
- 想定効果の根拠(社内資料・自社調べ): どの業務がどれくらい効率化するか。削減率などの数字があれば、「自社調べ」「導入企業のレンジ」といった出所も一緒に渡してください。実測値が無ければ「実測なし」と書けば、勝手に数字を作りません。
- 相手企業の現状の数値(ヒアリング・公開情報): 対象人数、対象業務の現状の工数・時間・頻度など。ヒアリングで得た値・公開情報・未取得を区別して書くと、試算の出所ラベルがそのまま正確になります。相手の現状工数は、商談で「今その作業に何時間かけていますか」と聞けているかがカギです。
プロンプト本文
あなたは投資対効果(ROI)の試算を組み立てるアナリストです。
以下の自社サービスの費用情報、想定効果の根拠、相手企業の現状の数値をもとに、稟議で使える費用対効果の試算シートを作ってください。数値は必ず出所を明示し、事実と仮定を分けてください。
## 自社サービスの費用情報(社内資料)
{料金・初期費用・追加でかかりうる費用(連携・オプション等)をここに貼り付け}
## 想定効果の根拠(社内資料・自社調べ)
{どの業務がどれくらい効率化するかの根拠。削減率などがあれば「自社調べ」「導入企業レンジ」等の出所も添える。無ければ「実測値なし」と書く}
## 相手企業の現状の数値(ヒアリング・公開情報)
{対象人数、対象業務の現状工数・時間・頻度、担当者数など。ヒアリングで得た値・公開情報・未取得を区別して書く}
## 試算の前提(分かる範囲)
{試算期間、人件費の単価や日額、対象人数の考え方など。分からない項目は「未確認」と書く}
## 出力フォーマット
1. 前提条件の一覧(各数値に出所ラベル【資料】【聞=ヒアリング】【公開】【仮=仮定】を付け、事実と仮定を分ける)
2. コスト(初期・運用を分けて年額で。追加費用の可能性があれば明記)
3. 効果(対象業務の現状コストと削減額。必ず算出式を示す)
4. ROI・回収期間の試算(年間純効果=削減額−運用費。算出式と回収期間を示す)
5. 感度分析(結論を最も左右する前提を挙げ、保守/中央/楽観の3ケースで示す)
6. 要確認リスト(提案書にする前に相手と埋めるべき数値の空白)
## 注意事項
- 入力に無い数値を創作しない。相手の現状値や自社の効果実績が無い箇所は空欄にし「要ヒアリング」とする。試算のために仮の数字を置く場合は必ず【仮】と明示し、置いた根拠を書く
- すべての数値に出所ラベルを付け、事実(資料・ヒアリング・公開情報にある値)と仮定を必ず分ける
- 効果は「○%削減」等を独立した実績・断定として書かない。自社資料の値でも「自社調べ」「導入企業レンジ」等の出所と幅を明記し、相手企業での実測と偽らない
- すべての金額は算出式を示し、第三者が検算できるようにする
- 相手が明言していない予算・前提・削減率を「合意済み」として扱わない
- 楽観的な数字だけを並べない。前提が悪化するケース(保守シナリオ)も必ず示す
- この試算は社外に出す提案・稟議のたたき台。外部AIに社内資料や相手の情報を貼る際は、社外持ち出し・個人情報の扱いに注意するこのプロンプトを動かしてみる
プリセットされた依頼のまま「送信」を押すと、AIの応答がその場でストリーミング表示されます(架空データに対する収録済みの応答。生成AIは呼び出しません)。
AIに渡した入力データ(架空サンプル)
1. 前提条件の一覧
項目 | 値 | 出所 |
|---|---|---|
対象人数 | 200名(全社) | 【公開】従業員200名。実対象人数は要確認【仮】 |
ライセンス単価 | 400円/人・月 | 【資料】 |
初期費用 | 200,000円 | 【資料】 |
締め作業工数 | 2名×3日/月 = 72人日/年 | 【聞】「私ともう1人で3日」 |
問い合わせ・打刻修正 | 1時間/日×240日 ≒ 30人日/年 | 【聞】1時間/日は確認。240日は【仮】 |
人件費日額 | 26,000円/日 | 【仮】給与水準は要確認 |
削減率 | 中央50%(保守30%/楽観70%) | 【仮】自社調べレンジ3〜7割の仮置き。実測ではない |
2. コスト
- 初期費用: 200,000円【資料】
- 年間ライセンス: 200名 × 400円 × 12ヶ月 = 960,000円/年【資料】
- 初年度 = 1,160,000円/2年目以降 = 960,000円/年
- 給与ソフト連携が有償対象かは未確認【資料の注記】→ 該当すれば追加費用。要確認
3. 効果(算出式つき)
- 対象業務の現状コスト: 締め(72人日×26,000)=1,872,000 + 問い合わせ(30人日×26,000)=780,000 → 合計 2,652,000円/年
- 削減額 = 現状コスト × 削減率: 保守795,600/中央1,326,000/楽観1,856,400(円/年)
- 月末残業の削減は残業時間が未取得のため未算入(定量化できれば上振れ)
4. ROI・回収期間(年間純効果=削減額−年間ライセンス960,000円)
シナリオ | 年間純効果 | 回収期間の目安 |
|---|---|---|
保守(30%) | −164,400 | 回収に至らない |
中央(50%) | +366,000 | 約7ヶ月 |
楽観(70%) | +896,400 | 約2.7ヶ月 |
- 中央前提では初年度から回収圏内だが、保守前提では回収に至らない。ROIは削減率の前提に強く依存する。
5. 感度分析
削減率(30%↔70%)が結論を最も左右する。次いで人件費日額(26,000円は【仮】)、対象人数(全社200名の【公開】値)。いずれも【仮】または要確認のため、実態確認が最重要。
6. 要確認リスト
勤怠管理の実対象人数/担当者の人件費水準/月末残業の時間/給与ソフト名と連携の有償有無/削減率をテクノアドバンスの現場感で置き直す。
注記: 削減額・ROIは【仮】置きの前提に基づく計算値であり、テクノアドバンス社での実測・実証ではありません。自社調べの削減レンジも第三者検証を経た数値ではありません。
カスタマイズのヒント
- 業務が複数あるとき: 「効果」の対象業務を、締め作業・問い合わせ対応・帳票作成のように分けて入力すると、業務ごとの削減額が並び、どこが効くかが説明しやすくなります。
- サブスクの単価が段階制のとき: 「自社の費用情報」に人数レンジ別の単価を書いておくと、対象人数の感度分析でプランの境目も踏まえた試算になります。
- 経営層向けに1枚化するとき: 出力フォーマットの4(ROI・回収期間)と5(感度分析)を先頭に持ってくるよう指示を足すと、結論から読める役員向けの並びになります。現場向けには前提一覧を厚くする、と読み手で出し分けられます。
よくある質問
効果額や削減率を、AIが勝手に盛ってしまいませんか?
このプロンプトは、入力に無い数値を作らない設計にしています。相手の現状値や自社の実績が無い箇所は「要ヒアリング」として空欄にし、計算のために置く数字は必ず「仮定」と明記して根拠を添えます。出てくる効果額は、あなたが入れた前提に基づく計算値です。前提が変われば結果も変わる、という前提で使ってください。
相手の現状の数字が十分に集まっていなくても使えますか?
使えます。分かる範囲で入力すれば、足りない項目は「要確認リスト」に整理されて返ります。むしろ、次のヒアリングで何を聞けばよいかが明確になるので、数字が揃う前の下準備としても役立ちます。
経営層に見せる資料と、現場の担当に見せる資料で出し分けられますか?
できます。決裁者向けにはROI・回収期間・感度分析を先頭に、現場向けには前提条件の一覧を厚めに、とプロンプトに一言足すだけで並びを変えられます。どちらの場合も、出所ラベルと保守シナリオは残すことをおすすめします。
